給与住宅の比率は二五〜二九歳において高く、男性では一五%、女性では八%である。男性に比べて女性の給与住宅率が低いのは、企業が主に男性に向けて独身寮を供給するためである。世帯形成者は年齢の上昇に応じて住まいの「梯子」を登り、その住宅所有形態の中心は民営借家から持家に移行する。民営借家率は二〇〜二四歳では六割以上に及ぶのに対し、三五〜三九歳では三割を下回る。給与住宅は二五〜二九歳の時期に多く、男女ともに一割を占める。
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持家率は年齢が上がるほど高く、二〇〜二四歳では男性八%、女性二一%であるのに対し、三五〜三九歳では男性五六%、女性六一%に達する。同年齢の男女のなかでは女性の持家率がより高い。女性は本人よりも年齢の高い配偶者をもつ場合が多く、それを反映して、同年齢のグループでは男性よりも女性の持家率が高くなる。